アメリカの航空・旅行業界で働くには？客室乗務員・空港スタッフ・旅行会社の求人事情とキャリアの築き方

ホスピタリティ業界と聞くと、まずホテルを思い浮かべる方が多いかもしれません。

ですが、アメリカのホスピタリティには航空会社と旅行会社という、もうひとつの大きな柱があります。

客室乗務員、空港のグランドスタッフ、予約・カスタマーサービス、旅行会社の手配担当やツアーコーディネーターなど、職種の幅はホテル以上に広いのが特徴です。

そしてこの分野は今、雇用が増えています。

米国運輸省の統計では、定期旅客航空会社の従業員数は2026年5月時点で約56.3万人と、1年前より増加しました。

客室乗務員にいたっては、今後10年間で全職種平均を大きく上回るペースで雇用が伸びると予測されています。

アメリカの日系企業も、日本路線を扱う航空会社の現地スタッフから、日本人旅行者や出張者を担当する旅行会社のスタッフまで、幅広い人材を探しています。

「英語だけの職場は不安」「日本語をいかせる仕事がしたい」と考えている方にとって、航空・旅行分野は相性のよい選択肢です。

この記事では、アメリカの航空・旅行業界で今どれくらい仕事が見つかりやすいのか、就職・転職で気になる不安、2026年の採用トレンド、日系企業で活かせる強み、そして後悔しない仕事選びのポイントまでを解説します。

なぜ今、アメリカの航空・旅行業界は「仕事を見つけやすい」のか？

航空会社の雇用は、前年より増えている

米国運輸省の運輸統計局（BTS）が2026年7月16日に公表したデータによると、アメリカの定期旅客航空会社は2026年5月時点で562,966人を雇用しています。

前年同月の549,931人と比べると、約1万3,000人、率にして約2.4%の増加です。

旅客と貨物を合わせた航空業界全体では、2026年5月に約103.8万人が働いています。

「業界全体で採用が続いている」ことは、求職者にとって重要な前提です。

雇用が縮小している業界では、経験者同士で少ない席を奪い合う構図になりますが、雇用が増えている業界では未経験者にも入口が開かれやすくなります。

客室乗務員は、全職種平均を大きく上回る伸び

米国労働省労働統計局（BLS）の職業別予測では、客室乗務員の雇用は2024年から2034年にかけて9%増となる見込みです。

これは全職種の平均を大きく上回る伸びで、2024年時点の約13万800人から1万2,100人増える計算になります。

さらに、この10年間で年平均約1万9,800件の求人が発生すると予測されています。

これは新しく増えるポジションだけでなく、他の職種への転職や退職に伴う補充も含んだ数字です。

つまり、業界の拡大と人の入れ替わりの両方から、応募のチャンスが継続的に生まれるということです。

待遇の面でも、客室乗務員の中位年収は6万7,130ドルです。

必要とされる学歴は高卒、または同等資格が一般的で、入社後に企業とFAA（連邦航空局）の認定を受ける研修を通じて仕事を覚えていくスタイルです。

大学の学位が前提となる仕事ではありません。

業界を支えているのは、海外からの旅行者ではなく国内旅行

U.S. Travel Associationが2026年5月7日に公表した予測によると、2026年のアメリカ国内での旅行支出総額は1兆3,700億ドルに達する見込みです。

ここで注目したいのは、その内訳です。

国内旅行が総額の87%にあたる1兆2,000億ドルを占め、残る13%、つまり1,780億ドルが海外から訪れる旅行者による支出です。

この構造は、求職者にとって安心材料になります。

海外からアメリカへ来る旅行者の支出は、2025年に2.4%減少したあと、2026年は1.6%増の見込みです。

それでも、インフレ調整後で2019年の水準を18%下回ったままです。

訪米旅行者数も2026年は7,060万人、前年比3.4%増と回復基調ですが、2019年の7,900万人に戻るのは2029年と見込まれています。

つまり、海外からの旅行需要はまだ完全には戻っていません。

それでも業界の雇用が増えているのは、支出の87%を占める国内旅行が業界を支えているからです。

求人の土台が海外情勢に左右されにくいという意味で、腰を据えて働きやすい環境だといえます。

旅行会社の仕事は、伸びは緩やかでも求人は出続ける

一方で、数字は正確に見ておく必要があります。

旅行代理店のスタッフ（Travel Agents）の雇用は、2024年から2034年にかけて2%増と、全職種平均を下回る緩やかな伸びにとどまる見込みです。

オンライン予約の普及が背景にあります。

ただし、雇用の伸びが緩やかでも求人が出ないわけではありません。

BLSは同じ期間に年平均約7,100件の求人が生じると見込んでいます。

その多くは、他業種への転職や退職に伴う補充求人です。

中位年収は4万8,450ドルで、こちらも必要とされる学歴は高卒、または同等資格が一般的です。

航空会社と旅行会社では、求人が生まれる理由が違います。

この違いを理解しておくと、応募先を選ぶときの判断がしやすくなります。

日系企業では「日本語」と「文化への理解」が武器になる

アメリカの日系の航空・旅行関連企業では、日本路線を利用するお客様への対応、日本本社とのやり取り、日本人駐在員や出張者の手配など、日本語でのコミュニケーションが日常的に発生します。

英語力に自信がない方でも、日本語が話せること自体が採用の評価につながる場面が少なくありません。

アメリカで日系の航空・旅行関連企業への就職・転職を考えるとき、こんな不安はありませんか？

アメリカで航空・旅行業界への就職・転職を考える方からは、次のような不安の声がよく聞かれます。

英語に自信がない

「機内や空港での対応は完璧な英語が必要なのでは」という不安です。

実際にはポジションによって求められる英語力に幅があり、日本語対応を担うポジションでは、英語力よりも接客の姿勢や学ぶ意欲が重視されることもあります。

未経験からでも本当に入れるのか

客室乗務員も旅行会社スタッフも、必要とされる学歴は高卒、または同等資格が一般的で、入社後の研修で仕事を覚えていく職種です。

それでも「業界経験がないと難しいのでは」と感じて応募をためらう方は多くいます。

ビザ・就労資格の扱いがわからない

航空業界では、職種によって就労資格や身元調査に関する条件が細かく設定されている場合があります。

求人ごとに条件が異なるため、応募前にどこを確認すべきか分かりにくいという声も多く聞かれます。

不規則なシフトに対応できるか

航空・旅行業界は、早朝・深夜・週末・祝日の勤務が発生します。

生活リズムを保てるか、家庭と両立できるかを不安に感じる方もいます。

給与や待遇の相場がわからない

職種ごとの給与水準や、フライト手当・旅行割引といった業界特有の福利厚生がどの程度期待できるのか、判断材料が少なく不安に感じる方が多いようです。

景気や国際情勢に左右されないか

航空・旅行業界はコロナ禍で大きな影響を受けた記憶が新しく、「また同じことが起きたら」と不安を抱く方もいます。

2026年、アメリカの航空・旅行業界の採用・働き方はどう変わっているのか？

雇用は回復から拡大の段階へ

BTSのデータでは、旅客航空会社の従業員数は2025年5月の549,931人から2026年5月の562,966人へと増加しました。

採用の局面が「減らした人員を戻す」段階から、「増える需要に合わせて増やす」段階に移りつつあることを示しています。

求職者にとっては、複数の求人を比較しながら選びやすい時期です。

国内旅行が需要の土台になっている

2026年の旅行支出は前年比1%増と、伸び率そのものは控えめです。

それでも国内旅行の支出1兆2,000億ドルは、インフレ調整後で2019年の水準に戻っており、業界の足元は安定しています。

海外からの旅行需要の戻りが遅い分、国内需要に支えられた職場のほうが安定感があるという見方もできます。

長く活躍できる人を重視する採用にシフト

日系企業の採用は、人数を確保することよりも、長く活躍できる人材を丁寧に見極める方向にシフトしています。

求職者にとっては、応募時に自分の意欲やキャリアの希望をきちんと伝えることが、これまで以上に評価されやすくなっているということでもあります。

現地採用の重要性が増している

円安やコスト高を背景に、日本から駐在員を派遣するコスト負担が増しています。

その結果、現地で採用したいという日系企業のニーズが高まっており、すでにアメリカに住んでいる方にとってはチャンスが広がっている状況です。

日系の航空・旅行関連企業で活かせる、あなたの3つの強み

日系企業が求める人材は、スキルだけで判断されるわけではありません。

次の3つの軸のうち、自分に当てはまるものを整理しておくと、応募や面接で強みを伝えやすくなります。

強み1：接客対応力と多言語コミュニケーション

機内・空港・カウンターでの接客経験があれば強みになります。

未経験でも、複数の業務を同時に進めるマルチタスク対応力や、トラブル時に落ち着いて対応できる姿勢はアピールポイントになります。

日英両方で対応できることは、日系企業にとって特に価値の高いスキルです。

強み2：不規則シフトとチーム連携への適応力

航空・旅行業界では、早朝や深夜、週末の勤務、チームの入れ替わりが日常的にあります。

こうした働き方に前向きに対応できること、そして報連相やチームワークといった日本企業の文化を理解していることは、現場で高く評価されます。

強み3：安全意識と長く働く意欲

航空業界では、研修や認定にかかるコストが大きいため、長く働いてくれる人材が特に高く評価されます。

ルールを守る意識と、「なぜこの仕事をしたいか」「どんなキャリアを描いているか」を自分の言葉で説明できることが、面接での評価につながります。

後悔しない仕事選びのために、応募前にチェックしたいポイント

雇用が増えている今だからこそ、応募先を選ぶ段階で見極めておきたいポイントがあります。

勤務地とベースの考え方を確認する

航空関連の職種では、勤務の拠点となる空港や、異動・転勤の可能性が生活に大きく影響します。

応募前に確認しておくと、入社後のギャップを防げます。

シフトと生活リズムが自分に合っているか

早朝・深夜・週末勤務の頻度、連続勤務や休暇の取り方は、長く働けるかどうかを左右します。

面接で具体的に聞いておくことをおすすめします。

給与以外の待遇も比較する

フライト手当、旅行割引、医療保険、退職金制度など、業界特有の福利厚生は職場によって差があります。

時給や年収だけで比較しないことが大切です。

面接でキャリアパスや研修体制を聞いてみる

入社後にどんなキャリアを描けるか、研修やオンボーディングの体制が整っているかを質問することは、決してマイナス評価にはなりません。

むしろ、長く働く意欲の表れとして受け止められることが多いポイントです。

HRAITが航空・旅行業界で働きたいあなたをサポートできること

「英語に自信がない」
「ビザの扱いがわからない」
「どの求人が自分に合っているか判断できない」

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まとめ｜アメリカの航空・旅行業界で、自分に合った仕事を見つけるために

アメリカの航空・旅行業界は、雇用が増え続けている分野です。

日系企業でも、経験者はもちろん、未経験者やバイリンガル人材まで幅広い人材を求めています。

大切なのは、不安を一人で抱え込まずに、自分の強みや希望条件を整理したうえで、長く働ける職場を見極めることです。

• 定期旅客航空会社の従業員数は2026年5月に約56.3万人となり、前年から約1万3,000人増えている
• 客室乗務員の雇用は2024〜2034年に9%増と全職種平均を大きく上回り、年平均約1万9,800件の求人が見込まれる
• 客室乗務員も旅行会社スタッフも、必要とされる学歴は高卒、または同等資格が一般的で、未経験からでも挑戦しやすい
• 2026年の旅行支出1兆3,700億ドルのうち87%は国内旅行で、海外情勢に左右されにくい土台がある
• 旅行会社の仕事は伸びが緩やかでも、年約7,100件の補充求人が継続的に生まれている
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参考情報

• U.S. Cargo and Passenger Airlines Gained 1,974 Jobs in May 2026（BTS 26-59、2026年7月16日）｜Bureau of Transportation Statistics
• U.S. Cargo and Passenger Airlines Lost 872 Jobs in May 2025｜Bureau of Transportation Statistics
• Flight Attendants｜U.S. Bureau of Labor Statistics, Occupational Outlook Handbook
• Travel Agents｜U.S. Bureau of Labor Statistics, Occupational Outlook Handbook
• U.S. Travel Forecast（2026年5月7日公表）｜U.S. Travel Association / Tourism Economics